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VPN使うとウイルス感染するって本当?気になるので調べてみた

2026 11/17
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VPNの違いと対処法 VPNの基礎知識・仕組み
2026年11月17日
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「VPNを使うとウイルスに感染する」という話を聞いて、不安になったことはありませんか。確かめようと、このページを開いてくださり、ありがとうございます。

VPNを使うだけでウイルスに感染するわけではありませんが、偽のVPNアプリと、企業のVPN機器の弱点からは、実際に被害が出ています。

警察庁の3期分の報告、IPA、Googleの2025年11月の注意喚起、CSIROの研究論文、AppleとGoogleの規約を、2026年10月19日に読み直して整理しました。筆者の実機での検証ではなく、公開資料にもとづく説明です。

Masashi
Masashi
VPNは使う価値のある道具だと考えています。だからこそ、偽物を避ける目と、機器の更新だけは譲れない点です。
VPN使用とウイルス感染リスクの関係インフォグラフィック
目次

VPNとウイルス感染はどんな関係にあるのか?

VPNの役割は通信の暗号化で、ウイルスの検知や駆除は、別の対策の役割です。

VPNはウイルスを防ぐ道具なのか?

VPNは、端末とVPNサーバーの間の通信を暗号化して、途中で内容を見られにくくします。

端末の中のファイルを検査して、ウイルスを見つける仕組みは、VPNの基本機能には含まれません。

対策 主な役割
VPN 通信の暗号化と、接続元の置き換え
セキュリティソフト 端末内のファイルやアプリの検査
OSやソフトの更新 脆弱性を修正し、侵入口をふさぐ
パスワードと認証 アカウントの乗っ取りを防ぐ

VPNサービスの中には、悪意のあるサイトを遮断する機能を足したものがあります。ExpressVPNの公式ページは、この機能が遮断するのは、元のブロックリストで特定された対象だけだと明記しています。

同じページは、プライバシーとセキュリティの基本対策を、続けるよう求めています。付加機能は、補助として考えましょう。

VPNは通信を守る道具です。ファイルの検査や更新は、別の対策が担います。どれも欠かせません。

VPNをつなぐとウイルスに感染するのか?

今回読んだ公的資料や公式資料の中に、VPNをつないだだけで感染すると述べたものは、見つかりませんでした。

IPAは、感染の主な入り口として、不審なメールの添付ファイルやURL、偽のセキュリティ警告、不明なアプリを挙げています。

感染のきっかけ VPNとの関係
不審なメールの添付ファイル VPNとは無関係
提供元不明のアプリ 偽のVPNアプリの場合は関係する
古いOSのまま使う VPNとは無関係
会社のVPN機器の弱点 企業ではVPN機器が侵入口になる

つまり、VPNそのものではなく、VPNアプリの選び方と、VPN機器の管理が、リスクの分かれ目です。

IPAは、ウイルスに感染した端末を社内ネットワークにつなぐと、ウイルスが社内に広がるおそれがあるとも案内しています。感染した端末を会社のVPNにつなぐのは、避けましょう。

この2つの経路は、次の章から、公的な資料をもとに順に確かめます。

VPNアプリそのものが危険なケースはあるのか?

偽のVPNアプリや、権限を求めすぎるアプリには、実際に被害の報告があります。

不正なVPNアプリの実態はどうなっているのか?

オーストラリアの研究機関CSIROなどの研究チームは、Google Playから集めた283個のAndroid用VPNアプリを分析しました。収集は2015年9月で、論文は2016年11月の国際会議IMCで発表されています。

対象は、無料でダウンロードできるアプリです。有料アプリは含まれていません。

調査結果 割合
第三者のトラッキング用ライブラリを使用 75%
ユーザーアカウントやSMSなど重要な情報へのアクセスを要求 82%
VirusTotalで1社以上がマルウェアと判定 38%
VirusTotalで5社以上がマルウェアと判定 4%
暗号化のないトンネリングを実装 18%
他の利用者の端末を経由して転送した可能性 16%

判定された種類の内訳は、アドウェア43%、トロイの木馬29%、不正な広告17%、リスクウェア6%、スパイウェア5%です。

広告や追跡のためにJavaScriptを差し込むアプリが2つ、TLSの通信を傍受するアプリが4つ、確認されています。

「38%がウイルス入り」という意味ではありません。1社でも反応した割合で、5社以上が反応したのは4%です。論文も、1社の判定は誤検知の場合があると断っています。

それでも、プライバシーやセキュリティの向上をうたうサービスが67%を占める中で、危険な設計のアプリが実際に含まれていたことを示す、代表的な調査です。

  • 提供元を確認する
  • 要求される権限を読む
  • 無料か有料かで安心しない

近年はどんな報告が出ているのか?

警察庁の令和8年上半期の報告には、無料VPNなどに仕込まれたマルウェアの事例が載っています。

一般家庭の機器が、気づかないうちに他人の通信を中継する「踏み台」にされる話です。報告では、無料のVPNサービスや無料の音楽アプリに、そのためのマルウェアが組み込まれたものがあると説明されています。

これらを機器にインストールすることで、利用者の端末がレジデンシャルプロキシとなる事例も確認されている。
出典(時期) 内容
警察庁(令和8年上半期) 無料VPNなどに踏み台化のマルウェアが入る事例
Kaspersky(2024年11月20日) 無料VPNを装うアプリに遭遇した利用者が、第3四半期に2.5倍
Kaspersky(2024年10月〜2025年9月) VPNを装う攻撃の試みを1,500万件超検出
Google(2025年11月の注意喚起) 有名VPNを装う悪意あるアプリが流通
Malwarebytes(2025年10月9日) Cleafy調査のVPNを名乗る偽アプリ

Kasperskyの2024年11月20日の発表には、具体例があります。2024年5月に当局が停止させた「911 S5」というボットネットは、複数の無料VPNアプリで作られていました。

アプリを入れた利用者の端末は、他人の通信を中継するプロキシサーバーに変えられていた、と同社は説明しています。警察庁の事例と、同じ型の被害です。

2025年の発表では、検出の内訳は、アドウェアが284,261件、トロイの木馬が234,283件、ダウンローダーが197,707件です。同社は、無料や改造版(クラック版)のVPNへの警戒を促しています。

Kasperskyはセキュリティ製品の販売会社で、この数字は同社の検出にもとづきます。他社の数字とは直接比べられませんが、傾向をつかむ材料になります。

Googleの注意喚起は、攻撃者が信頼されたVPNブランドをまねて、情報窃取型やリモート操作型、銀行を狙うトロイの木馬を配る手口を挙げています。

Malwarebytesが紹介したCleafyの調査では、「Mobdro Pro IP TV + VPN」というアプリが、公式ストア外から入れる形で配られていました。中身は、Klopatraという銀行向けのトロイの木馬です。

偽のVPNの見分け方は、VPN詐欺を見分けるポイントの解説でも整理しています。

公式ストアのルールはどこまで守ってくれるのか?

GoogleとAppleは、VPNアプリに専用のルールを設けています。ただし、ルールは安全の保証ではありません。

Google PlayのVpnServiceポリシーとPlay Protectは何をするのか?

Android用のVPNアプリは、VpnServiceという仕組みで作られます。Google Playのポリシーは、この仕組みの使い方を制限しています。

項目 ポリシーの内容
対象 VPNが中心機能のアプリ。親の管理、企業の管理、端末の保護などは例外
暗号化 端末からVPNの出口まで、データを暗号化する
開示 個人情報を集めるなら、アプリ内で目立つ開示と同意
禁止 他のアプリの通信を、収益目的で転送や操作すること
申告 宣言フォームの提出(期限は2023年8月31日)

Google Play プロテクトは、これとは別の安全確認の仕組みです。公式ヘルプには、次のように書かれています。

Google Play プロテクトは、アプリやデバイスが有害な動作を引き起こさないかチェックします。

Play Protectは、ストアからのダウンロード前に安全チェックを行い、他の提供元から入れたアプリも確認します。有害なアプリは、警告、無効化、削除のいずれかで対応されます。

設定はプロフィールアイコンの「Play プロテクト」から開き、アプリのスキャンがオンかを確かめられます。

ルールがあっても、すべてを防げるわけではありません。GoogleとKasperskyの注意喚起は、利用者側でできる確認として、権限のチェックを挙げています。

iPhoneとAndroidの画面では何を確認できるのか?

AppleのApp Store審査ガイドラインには、VPNアプリの項目があります。組織として登録した開発者だけが提供でき、NEVPNManager APIの使用が必要です。

いかなるデータもサードパーティに販売、共有、開示することは認められず、その旨をプライバシーポリシーに明記する必要があります。

Androidの開発者向け資料によると、VPNアプリが初めて有効になる前に、システムが接続リクエストの確認画面を表示します。

VPN アプリを初めてアクティブにする前に、接続リクエスト ダイアログが表示されます。
確認できる場所 見られる内容
接続リクエストの画面 VPNを信頼して許可するかどうか
設定>ネットワークとインターネット>VPN 許可したVPNアプリの一覧と削除ボタン
ステータスバーの鍵アイコン VPNが有効かどうか

見覚えのないVPNが一覧にあれば、提供元と入れた経緯を確かめましょう。心当たりがなければ、削除を検討します。

これらは画面上の手がかりであり、アプリの中身まで保証するものではありません。

企業のVPN機器はなぜ侵入口になるのか?

VPN機器の弱点や、安易なパスワードが、ランサムウェアの侵入口になっています。

警察庁の資料は何を示しているのか?

ランサムウェアは、端末のデータを暗号化して使えなくし、元に戻す対価を要求する不正プログラムです。警察庁は、被害を受けた企業や団体にアンケートを行い、侵入経路を調べています。

報告の期間 被害報告件数 アンケートでのVPN機器の位置づけ
令和6年 222件 VPNやリモートデスクトップ用機器が8割以上
令和7年 226件 VPN機器が6割以上
令和8年上半期 123件(半期で最多) VPN機器が約5割

回答した組織は、各期で異なります。割合の増減は、傾向を見る目安にとどめましょう。どの期でも、VPN機器が主要な侵入経路であることは変わりません。

令和6年の報告は、その原因として、ID・パスワードが非常に安易だったことや、不必要なアカウントが管理されずに残っていたことを挙げています。

警察庁が挙げた原因(令和6年) 内容
認証情報 IDやパスワードが非常に安易だった
アカウント管理 不必要なアカウントが残っていた
機器の管理 海外支社などの機器を管理できていなかった

令和6年7月には、国内の宇宙航空分野の研究開発機関が、VPN装置の脆弱性を起点とする不正アクセスで、情報の一部が漏洩したと発表しました。

管理不備やぜい弱性を突かれると、暗号化を突破され、ランサムウェアの侵入経路となり得る。

IPAも、2025年10月31日の注意喚起で、VPN機器等の深刻な脆弱性が相次いで報告され、実際に攻撃へ悪用された例があると述べています。

機器が乗っ取られると、組織内の情報が盗まれるだけでなく、他の組織を攻撃する中継点に使われるおそれがあります。

これらの統計は、企業のVPN機器の話です。個人向けVPNアプリを使う危険性を示すものではありません。

在宅勤務や個人では何に気をつければいいのか?

IPAは、機器ベンダーが出す修正パッチをすぐ当てることと、管理画面を外部に公開しないことを、対策の最初に挙げています。

場面 気をつけること
会社のVPNを使う 会社の指示に従い、端末の更新を保つ
自宅のルーターのVPN機能 ファームウェアと初期パスワードを見直す
共有の管理アカウント 使わないものは削除する

サポートが終わった古い機器は、更新または廃棄を検討するよう、IPAは求めています。

  • ファームウェアを更新する
  • 初期パスワードを変更する
  • 不要なアカウントを消す

自宅のルーターがVPN機能を持つ場合も、会社の機器と同じ考え方です。更新と初期設定の見直しが基本になります。

感染を防ぐためには何を設定すればいいのか?

VPNとあわせて、IPAが示す日常の基本対策を、重ねるのが確実です。

VPNと組み合わせたい基本の対策は何か?

IPAは、個人が行う日常の対策として、次のような項目を挙げています。

項目 内容
更新 OSやソフトを最新にし、ルーターのファームウェアも更新
セキュリティソフト 導入し、定義ファイルを常に最新にする
パスワード 大小英字・数字・記号を混ぜて10文字以上、使い回しを避ける
アプリ 公式マーケットなど信頼できる場所から入れる

不審なメールの添付ファイルやURLは、不用意にクリックしないことも基本の1つです。SMSやSNSのリンクにも、同じように警戒しましょう。

VPNとセキュリティソフトの関係は、VPNとセキュリティソフトの両方が必要かを整理した解説で詳しく扱っています。

  • 更新を後回しにしない
  • 権限を確認して入れる
  • 怪しいリンクは開かない

VPNの付加機能はどこまで頼れるのか?

NordVPN、ExpressVPN、Proton VPNは、それぞれ悪意のあるサイトやファイルへの対策機能を用意しています。各社の公式ページの説明を、並べます。

サービス 公式ページの説明
Proton VPN(NetShield) DNSの問い合わせを、既知のマルウェアや広告のドメイン一覧と照合して遮断
NordVPN(Anti-malware scanner) ダウンロードしたファイルを検査。PlusまたはUltimateプランが対象
ExpressVPN(Threat Manager) オープンソースのブロックリストで悪意のあるサイトを遮断、更新は週1回

Proton VPNのNetShieldは、名前の照合で遮断します。未知のサイトや、端末内に既にあるファイルの検査までは、仕組みの説明に含まれません。

NordVPNのスキャナーは、ファイルを検査する機能で、方式が異なります。公式ページには、クラウドでの追加検査は初期設定でオフと書かれています。

ExpressVPNは、遮断するのはブロックリストで特定された対象だけと説明し、基本的な対策の継続を求めています。

付加機能の対象プランや対応OSは、契約前に公式ページで確認しましょう。機能名が同じでも、できる範囲はサービスで異なります。

VPNアプリを選ぶときは何を確認すればいいのか?

提供元、要求される権限、ログ方針と監査の3点を、インストール前に確かめます。

インストール前に見ておきたい点は何か?

確認項目 見るポイント
入手元 公式ストアか、公式サイトのリンクか
提供元 会社名や所在地が公開されているか
要求される権限 VPNに不要な権限を求めていないか
更新の頻度 定期的にアップデートされているか

Googleの注意喚起は、Google PlayのVPNバッジの確認と、無料の誘いへの警戒、不明なアプリを入れないことを挙げています。VPNは、連絡先や個人のメッセージへのアクセスを必要としない、とも述べています。

IPAも、公式マーケットなど信頼できる場所からアプリを入れ、権限を必ず確認するよう案内しています。

不明なアプリの中には危険なものもあるため、細心の注意が必要です。
  • 公式の入手先を使う
  • 提供元を検索する
  • 権限の内容を読む

ログ方針と監査はどう確認するのか?

ノーログの方針が明記され、第三者の監査結果まで公開されていると、判断しやすくなります。

サービス 公式に確認できた内容
NordVPN 独立監査を2018年から2024年末までに計5回実施
NordVPN(2024年末) Deloitte Audit Lithuaniaが、ノーログの説明は正確だと確認
MillenVPN 公式の英語ページで、ログは保存しないと明記
MillenVPN(運営) Azpocket, Inc.

NordVPNの監査は、同社が依頼したものです。ノーログの確認であり、アプリにウイルスがないことの証明ではありません。

MillenVPNの記載は、公式サイトの方針の表明です。監査結果は、今回の確認範囲では見つかりませんでした。

公式サイトの説明と、第三者の監査結果の両方を見ると、判断の精度が上がります。

無料期間や返金保証がある間に、アプリの権限と、安全機能の設定を、実際に確かめておきましょう。

感染が心配なときはどう動けばいいのか?

怪しいアプリを入れた場合と、感染の警告が出た場合で、動き方が変わります。

怪しいVPNアプリを入れてしまったらどうするのか?

Malwarebytesは、疑わしいVPNやIPTVアプリの削除と、信頼できるセキュリティスキャンを勧めています。端末が侵害された疑いがあれば、銀行関連のログイン情報の変更も勧めています。

順番 やること
1 怪しいアプリを削除する
2 Play Protectや信頼できるソフトで検査する
3 パスワードを変更する
4 口座やカードの取引を確認する

Play Protectは、有害なアプリを見つけると、通知から「アンインストール」を選べる形で知らせる場合があります。

Kasperskyは、VPNを装うフィッシングページにも触れ、同じパスワードを使い回していると、他のアカウントも危険になると指摘しています。

  • アプリの削除
  • 検査の実行
  • パスワードの変更

ウイルス感染の警告が出たらどうするのか?

ブラウザに「ウイルスに感染しました」と出て、対策アプリやVPNの導入を促される場合があります。IPAは、このような偽の警告に注意を呼びかけています。

場面 IPAの案内の要点
ブラウザ上の感染警告 偽物である可能性が高い
警告に従って操作や電話 有償ソフトや有償サポートへ誘導される
偽の警告が出た 画面を閉じる、消せなければブラウザを終了

IPAは、普段使っているセキュリティソフトの本物の警告画面を、あらかじめ確認しておくよう勧めています。

警告画面の「今すぐ対策アプリを入れてください」という誘導は、偽のVPNアプリを入れさせる入り口にもなり得ます。表示された指示には従わず、画面を閉じましょう。

まとめ:「VPN使うとウイルス感染するって本当?気になるので調べてみた」

VPNを使うだけで感染するわけではありませんが、偽のVPNアプリと、企業のVPN機器の弱点には注意が必要です。

個人は、公式の入手先と権限の確認を守り、セキュリティソフトと更新を組み合わせましょう。

リスク 対策
偽のVPNアプリ 公式の入手先と権限を確認
企業のVPN機器の弱点 更新と、パスワードや不要アカウントの見直し
端末のウイルス セキュリティソフトとOSの更新
偽の感染警告 従わずに画面を閉じる
通信の盗み見 信頼できるVPNの利用

信頼できるVPNを比べて選びたい場合は、公式ストアで入手できるVPNの料金を比較すると、確かめる項目が見えてきます。

不安が整理されて、安心してVPNを使える毎日になれば、嬉しく思います。

参照した公的資料と公式ドキュメントを、次の一覧にまとめました。確認日は2026年10月19日です。

  • サイバー空間をめぐる脅威の情勢等(警察庁)
  • 令和8年上半期の情勢(警察庁)
  • 令和7年の情勢(警察庁)
  • 令和6年の情勢(警察庁)
  • 日常における情報セキュリティ対策(IPA)
  • VPN機器等への攻撃のおそれ(IPA)
  • AndroidのVPNアプリの分析(CSIRO)
  • 2025年11月の詐欺注意喚起(Google)
  • VpnServiceポリシー(Google Play Console ヘルプ)
  • Google Play プロテクト(Google Playヘルプ)
  • App Store審査ガイドライン(Apple)
  • VPNの開発者向け資料(Android)
  • 偽VPNアプリの報告(Malwarebytes)
  • VPNを装うアプリの急増(Kaspersky公式)
  • NetShieldの解説(Proton VPN公式)
  • Anti-malware scanner(NordVPN公式)
  • VPNを装う攻撃1,500万件(Kasperskyの発表の転載)
  • ブロックリストの解説(ExpressVPN公式)
  • NordVPNのノーログ監査(Nord Security公式)
  • MillenVPN公式サイト(英語ページ)

当サイトは広告リンクから収益を得る場合があります。各社の案内は確認日時点のもので、変わる場合があります。確認日:2026年10月19日。

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この記事を書いた人

Masashiのアバター Masashi

10年以上にわたりインターネットセキュリティの分野で活動しており、その間、数十社のクライアントのオンライン安全性とプライバシーを守るために尽力してきました。

VPNの導入は、この長年の経験からも、インターネットの安全性を向上させる最も信頼性の高い方法の一つであると確信しています。

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